【日本の今】ひろゆき氏が本気で分析した「５つの分野」から見る日本
目次
【日本の今】ひろゆき氏が本気で分析した「５つの分野」から見る日本
- どうも。
- 山村一颯です。
- → 自己紹介はこちら。
さて。
今回はひろゆき氏と考える「日本の今」についてです。
最近になって「ひろゆき」ってよく聞くけれど、「ひろゆき氏が考えている日本の今」までは知らないという人も多いでしょう。
そこで、今回はひろゆき氏の考える日本の今を「５つの分野」から見ていきましょう。
今回の参考文献はこちら。
著書「ひろゆきのシン・未来予測」
著者：「ひろゆき」氏について
日本の今を考えるための「５つの分野」
- 「テクノロジー」の今
- 「経済」の今
- 「仕事」の今
- 「生活」の今
- 「コンテンツ」の今
未来を予測するために日本の”今”を5つの分野で詳しく解説していきます。
【テクノロジー】の今
「20年前」から世界は一変している。
ひろゆき氏は、
「テクノロジーの進化を示す線は、単純な右からあがりで描かれるものではなく、あるとき急激に上昇していく。僕たちが生きている現代は「その急激な上昇ラインの途中だ」といいます。
日本でいう「江戸時代」と「令和」を比較してみたらどうでしょうか。
江戸時代
- 長い距離でもわらじを履いて移動していた。
- 東京から京都まで徒歩で2週間以上かかっていた。
令和
- 飛行機、新幹線などいろんな移動手段がある。
- 東京から京都までは新幹線で2時間ちょっと。
僕たちの「生活レベル」は格段に上がっていて、それは文句なしに喜ぶべきものだといいます。
「5G」とは何なのか？
- そんなに期待できない
- 都会では5Gの基地をつくる土地が見つからない
- 地方では5Gの利点が活かせない
いよいよ「5Gの時代」に突入しました。
しかし、本当に「使いやすさ」や「便利さ」を受けられる人は限られている」といいます。
そもそも「5Gは電波が届く範囲が短い」ので基地局もあちこちでさせなければいけません。
ところがすでに「都市部」では適したポイントがなかなか「見つからない」ようです。
「地方」なら可能ですが、それだとカバー範囲が広くなるために今度は速度が落ちて「5Gの利点が活かせない」ということになります。
ということで「5Gはそれほど期待できない」そうです。
→ 5Gについてもっと詳しく（編集中）
【経済】の今
経済大国「だった」はずの日本はもはやその影もない
【貧しい日本】経済大国だった日本はどこへ
経済大国「だった」はずの日本はもはやその影もな
- 新型コロナウイルスにより財政はかなりのダメージを受けた。
- 検査やワクチン接種などに膨大なお金がかかった
- 企業の業績悪化によって税収は激減
- 財政赤字額が4倍に
2021年に内閣府が発表したところによると、感染拡大前の試算より財政赤字額が4倍に膨れ上がったそうです。コロナ禍にあって世界の国々はどこも財政悪化していますが、債務残高の膨大は日本が吐出しているとのこと。
【安い日本】思っているよりずっと安い国
国民の認識よりもずっと安い国に
ひろゆき氏は、日本は既に「国民の認識よりもずっと安い国に成り下がっている」と。
例えば、日本が「外国人にとって人気の観光スポット」になった一番の理由は「安い」からだと。
コロナ禍で外国人観光客の姿を見かけなくなりましたが、落ち着けばまたすぐに戻るとのこと。
しかし、彼らは「日本の安さに魅力を感じている」わけなので喜んでばかりもいられないといいます。
【仕事】の今
日本の企業は今まで変なまま国内でやってこられた。
ひろゆき曰く、「日本の企業が変なままやってこられたのは、国内にそれなりのマーケットが存在したから」といいます。コロナ禍にあって日本人は日本の特殊性に気づいたのではないかと。
リモートワークが進まない
世界からしたら理解不能
日本ではリモートワークへの移行がなかなか進みませんでしたが、
- 上司の印鑑をもらうためとか
- 取引先から FAX が届いてるかもしれないから
このように、無理に出社する理由には、信じがたいがたくさんあったといいます。
しかも、中小企業だけではなくトップクラスの大企業でさえもやっているので世界から見たら理解不能とのこと。。
変われない日本企業
対応できずにいるのが日本企業の現実
日本の人口は増えている時代に日本に買ってもらえるものを作ってれば、企業は生き残ってこれました。
しかし、日本のマーケットは縮小しており、そういう姿勢では企業は立ち行きません。
ところがこれまで、国内需要頼みで生き残ってこれただけに「対応できずにいるのが日本企業の現実」といいます。
「グローバル化」が遅れている日本企業と日本人
世界市場を意識していない
ひろゆき氏曰く、従業員も国内で仕事ができれば良かったため、外に出ることを考えずにきたといいます。だから、「語学力のある人材もほとんどいない」と。
一方、韓国はもともと人口が日本の半分くらいであるため企業は最初から世界市場を意識していました。
フランスなどヨーロッパの国々も同様です。中国やインドのように巨大な商圏ならともかく、日本は何とも中途半端な大きさ。その中途半端さゆえに「企業も人もグローバル化への対処がかなり遅れている」といいます。
【生活】の今
「人口減少」と「一極集中」
人口減少
遠い未来の話ではありません。
- 2020年に1億2533万人
- 2030年には1億1913万人に
- 2040年には1億1092万人まで減少
- 2053年には1億の大台を割る
- 2060年には9284万人まで落ち込む
2020年に生まれた子どもがまだ40歳の時に、日本は今より小さな国になっているということだといいます。日本の低出生率は他の先進国に例を見ないほど急激に進みました。
2000年の段階で既に死亡率よりも出生率が低くなっています。
死亡率よりも出生率低いということは、人口の減少を意味します。
「少子高齢化」も
さらに問題なのは「少子高齢化」
ひろゆき氏は、さらに問題なのは日本は人口減っているだけではなく、「その構成」がいびつなことだといいます。
日本の人口の構造を見ていきましょう。
支えてもらう層
まず、日本の高齢者を「年齢で分ける」とこうなります。
- 65歳以上を「老年人口」
- 65歳〜74歳まで「前期老年人口」
- 75歳以上を「後期老年人口」
基本的に老年人口は社会保障を受ける層です。
また、国が発展していくためには「働いて税金を納める人」がたくさん必要です。
国を支える層
働ける層とそうでない層に分けます。
- 0歳〜14歳までを「年少人口」
- 15歳〜64歳までを「生産年齢人口」
国が発展していくためには働いて税金を納める人がたくさん必要です。
今では義務教育を終えたばかりの中卒で働く人は多くありません。
70歳を超えてもバリバリの現役の人もいますが、基本的に15歳から64歳までの生産年齢人口こそ、働いて稼ぎ、税金納めて国を支える層と考えることができます。
【少子高齢化】こどもが減って、高齢者が増えた。
国立社会保障人口問題研究所の日本の将来人口推計
1965年
- 65歳以上の老年人口が約5%。
- 生産年齢人口が約60%
- 年少人口が約35%
こうしたピラミッド構造だと年金などの社会保障費を必要とする人たちを支えることは簡単といいます。
2015年
- 老年人口が約27％に増加↗︎
- 生産年齢人口が約61%少し増加↗︎
- 年少人口は約12%に激減↘︎
2025年
- 老年人口 約39%にさらに増加↗︎
- 生産年齢人口 約51%に減少↘︎
- 年少人口約10%にさらに減少↘︎
と頭でっかちなとてもいびつな構造となってしまうといいます。
東京一極集中（とうきょういっきょくしゅうちゅう）
もともと人口が減っているところに、人口が東京に集中している。
ひろゆき氏は仕事で日本の地方都市に行く機会があるらしいのですが、その廃れ度合いには驚くといいます。名前を聞く都市の駅前商店街ですら多くはシャッターが降りているといいます。
コロナ禍でリモートワークが増えたことや、密を避ける意識から地方に転出する人はいたとはいえ、長期的な視点で見れば「東京一極集中に変化はない」といいます。
【東京一極集中】人口は「東京圏への出入り」を繰り返している
- 高度経済成長が始まった1960年代から東京圏へ流入
- 第1次・第2次オイルショックがあった70年代にかなり転出
- それがバブル経済の時期にまた流入
- バブル崩壊で再び転出
- 今はまた転入
ひろゆき氏は、「有名企業」や「有名大学」の多くが「東京」にある以上、若い世代が東京流入するのは当然のことだといいます。
そしていったん東京に来ると、なかなか地方へ戻るという選択肢はとれません。
メディアには「Uターン」「Iターン」などの事例が紹介され、それが「新しいもののように印象づけられている」といいます。いくら国が意図的に一極集中を解消したとしても人々の意識は違うところにあるのです。
【コンテンツ】の今
「ものをつくる時代」から「ものをつくってもらう時代」
ひろゆき氏からすると今は「ものをつくる時代」から「ものをつくってもらう時代」への過渡期を迎えているといいます。
具体的には、テレビ局や新聞社などが少しずつ力を失い、代わりにYouTubeやNetflixなどが勢いを増しているといったことです。
テレビの衰退
若者のテレビ離れが想像以上に進んでいる
NHK放送文化研究所が5年毎に行っている国民生活時間調査という調査があります。
これによって若者のテレビ離れが想像以上に急激に進んでいることが明らかになっています。
平日に少しでもテレビを見る人の割合について
- 60歳以上は変化なく高い数字
- 10代から50代までは5年の間に激減
- 10代と20代は半分がテレビを見ていない
実際に2020年の決算報告では民法5局はすべて前年比マイナスになっているといいます。
民放テレビ局は、広告以外の収入源を確保しないと経営が難しくなっていくでしょう。
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新聞も衰退
日本の新聞の発行部数は、21年間で3/4に減少
日本新聞協会が発表によると、
- 1997年がピークで5376万5000部
- 2018年には3990万1076部
このように、部数減少に歯止めがかかっていないとのこと。
このように、テレビ局や新聞社は今まさに岐路に立たされているといいます。
まとめ
今回は、「日本の人口が減り続けるたった3つの原因について解説！」というタイトルを下記のテーマにまとめて解説しました。
- 「テクノロジー」の今
- 「経済」の今
- 「仕事」の今
- 「生活」の今
- 「コンテンツ」の今
【テクノロジー】まだ、大変化の途中
- 僕たちが生きている現代は急激な上昇の途中
- 生活はかなり良くなっていて、文句なしに喜ぶべきもの。
- 5Gはそれほど期待できない
【経済】日本は貧しく、安い国に
- 経済大国だったはずの日本は、もはやその影もない。
- 外国人にとって人気なのは「安い」から。
- コロナで予想外の出費と税収の減少で大きな被害
【仕事】変われない日本企業、日本人
- 印鑑、FAX文化が残っている日本
- リモートワークが進まない
- 企業も人もグローバル化に対応できていない
【生活】国力は落ちている
- 人口は減っている
- 東京に人口は集中している
- 日本はもう国力を落としていくしかない
【コンテンツ】テレビや新聞の衰退
- テレビも新聞も衰退している。
- ものはつくる時代からつくってもらう時代へ
- YouTubeやNetflixに期待
以上です。
ありがとうございました。
【参考引用・文献】